今回のコロナ騒動は、世界で特殊な新しい形の反ユダヤ主義を生むこととなった。ユダヤ人、シオニストとイスラエル国がコロナをまき散らした主犯者であり、そこから利益を得ているという内容の反ユダヤ主義報告書がテルアビブ大学のケントーセンターから発表された。
今回の報告書は、今年3月から6月の間に世界中から集めた数百の報告例を集大成したもので、コロナ反ユダヤ主義の活性化、継続性と強大化は、全世界に於けるコロナへの多大な恐怖と不安を表している。
コロナ反ユダヤ主義はヨーロッパ各地、南北アメリカ大陸やイスラム教国で起きている世界共通のものである。同報告書内には「今回の反ユダヤ主義は古典的な反ユダヤ主義の復活であり、中世のユダヤ人に対する中傷や陰謀論を含んだ21世紀のリメイクである」と記されている。
「反ユダヤ主義は主に最右翼、超保守的キリスト教宗派やイスラム原理主義者などにより、各自の通信網、SNS、テレビ、ラジオや新聞などや言葉を通じて拡散されている」。
同報告書内の主な調査結果は、国の独立した年を付け加えてイスラエル国がCOVID－1948と表示され、人類にとって最も危険な細菌と決めている。他にもイスラエルを侮辱するために、コロナをパレスチナ人に対する武器として使用しているとも書かれている」。
オックスフォード大学の研究によると、イギリス市民の約5分の1（19.1％）がユダヤ人がコロナを拡散させたと信じているということが判明した。ケントーセンターのディナ教授によると、コロナ反ユダヤ主義は昔から世界で起きた異変を全てユダヤ人の責任にしてきた数世代に及ぶ継続であり、妄想的なユダヤ人キャラクターを再編成していると語った。
「コロナを結びつけることによって、反ユダヤ主義がより活発化と強大化された。既に数か月間継続しており、世界中で多大な恐怖感と不安が広がっているのを表している。しかし他にも中国人、G5アンテナや各政府もコロナと結び付けられている。国が封鎖されると全ての外国人は疑われ、移民もなくなってしまう」。
コロナ反ユダヤ主義は世界各国から拡散されており、アメリカ、イラン、トルコ、パレスチナ、ヨーロッパや南米が主である。アメリカでは白人主義や超保守派のキリスト教徒がユダヤ人と特にユダヤ教徒に対しての誹謗中傷。中東ではイスラエルとモサドに対する誹謗中傷で、コロナ拡散後に既に開発したワクチンで大儲けしようというものである。
昔から天地異変などやNYの9/19事件もユダヤ陰謀論が出ていたが、今回の反ユダヤ主義は、SNSを利用した結果その拡散スピードが異常に早く、また各地で状況に応じて内容が変化していることが強大化した原因となった。